教育費いくら貯める?教育資金どうやって貯める?貯金の毎月目安は?

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「子供ってお金かかるなぁ…。子供の教育費は一体いくらかかって、いくら貯めるべきなんだろう…?そもそも教育資金は、どうやって貯めるのが一番いい方法なの…?貯金は毎月いくらを目安にすべき…?」

子供の教育費について、世の中のほとんどの親は頭を悩ませていますよね。

確かに、子供はお金がかかります。

子供にかかる教育費は、当然ながら教育内容や進路によっても異なってきますが、子供1人を大学まで行かせようとした場合、約1,000万円~2,000万円かかってきます。

マイホームの購入も高額な出費になりますが、実は、マイホーム購入資金の準備よりも大変なのが子供の教育資金です。

なぜなら、マイホームは低金利で最長35年間という長期間のローンが組めますが、子供の教育資金はそんな長期間&低金利という好条件で、銀行はお金を貸してくれないからです。

つまり、子供の教育資金は、マイホームよりも計画的に前もって準備しなくてはいけないということ。

今回は、世の中の親が頭を悩ませる子供の教育費について、いくらかかって、どのように貯めていくべきかについてお話ししていきます。

子供の教育費はいくらかかって、いくら貯めるべきなのか

そもそも子供の教育費は、いくらかかって、いくら貯める必要があるのでしょうか。まずは子供1人にかかってくる教育費について、しっかりと理解しておきましょう。

文部科学省「子どもの学習費調査」(平成28年度)によると、幼稚園から大学でかかってくる教育費(学費)は以下の通り。

学費の総額は、教育内容や進路によって違ってくるため一概にいくらとは言えませんが、いくつかのモデルケースで考えた場合、子供1人当たり約1,000万円~2,000万円程度の教育費がかってきます。

<モデルケースの総額学費>

  • 幼稚園~大学まで全て国公立の場合 :  782.7万円
  • 小学校から私立の場合(大学は文系):2083.6万円
  • 中学校から私立の場合(大学は文系):1360.5万円
  • 高校から私立の場合(大学は文系) :1105.8万円
  • 大学から私立の場合(大学は文系) :  930.0万円

大学が私立文系ではなく私立理系になる場合は、上記の費用+150万円がかかってきます。

<子供にかかる平均学費(幼稚園~高校)>

公立 私立
幼稚園 年少   21.0万円    48.0万円
年中   21.2万円    43.9万円
年長   26.0万円    52.7万円
幼稚園3年間の合計   68.2万円  144.6万円
小学校 1年生   34.3万円  184.3万円
2年生   27.1万円  127.6万円
3年生   28.9万円  136.6万円
4年生   31.1万円  146.4万円
5年生   34.5万円  145.7万円
6年生   37.5万円  165.9万円
小学校6年間の合計 193.4万円  916.5万円
中学校 1年生   46.9万円  157.2万円
2年生   39.3万円  115.7万円
3年生   57.1万円  125.1万円
中学校3年間の合計 143.3万円  398.0万円
高校 1年生   51.7万円  127.6万円
2年生   47.2万円    97.6万円
3年生   36.3万円    85.8万円
高校3年間の合計 135.2万円 311.0万円

*子どもの学習費調査(文部科学省平成28年度)より抜粋
*学校授業料のほかに、学校給食費および塾代等の学校外教育費を含む

<子供にかかる平均学費(大学)>

入学金 授業料 施設設備費 4年間合計
(医・歯科は6年間)
国立大学   28.2万円   53.6万円   242.6万円
私立大学文系学部   23.5万円   75.9万円 15.7万円   389.9万円
私立大学理系学部   25.6万円 107.2万円 19.1万円   530.8万円
私立大学医歯科系学部 101.3万円 289.7万円 88.3万円 2369.3万円
私立大学その他学部   26.6万円   95.5万円 23.4万円   502.2万円
全平均   25.3万円   87.8万円 18.6万円   450.9万円

*国立大学は「国立大学等の授業料その他の費用に関する省令」(文部科学省)より
*私立大学は「私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額(文部科学省平成28年度)」より

就学前にかかる教育費(幼稚園・保育園)

先程の一覧表には幼稚園でかかる費用のみしか記載していませんが、夫婦共働き世帯の多くは保育園にかかる費用も気になるところで、実は、大学の次にお金がかかります。

幼稚園の場合

幼稚園3年間でかかる教育費は68.2万円(月額平均約1.9万円)。私立幼稚園の場合は、3年間で144.6万円(月額平均約4.0万円)かかってきます。

認可保育園の場合

認可保育園の保育料は、住んでいる地域や親の年収等によって大きく変わってきます。

例えば東京都目黒区の場合、世帯状況や親の年収に応じて、A、B、C1~C3、D1~D25の計30段階に世帯分類されていて、3歳未満児の月額保育料は0円~最大70,200円延長保育(18:15~19:15)も利用するとなると、プラスで0円~最大7,000円かかってきます。

認可外保育園の場合

一方、認可外保育園の保育料は、厚生労働省「地域児童福祉事業等調査」(平成24年)によると、3歳の子どもの場合の平均は3万9,800円となっていますが、認可外保育園の保育料は施設によって様々ですので、都内では月額7~10万円かかるところもザラにあります。

小学校でかかる教育費

公立小学校6年間でかかる教育費は193.4万円(月額平均約2.7万円)である一方、私立小学校になってくると計6年間で916.5万円(月額平均約12.7万円)ものお金がかかってきます。

さらに、習い事をさせる場合は習い事代、中学校受験をさせる場合は塾代がプラスでかかってくることになります。

中学校でかかる教育費

公立中学校3年間でかかる教育費は143.3万円(月額平均約4万円)。私立中学校の場合は、3年間で398.0万円(月額平均約11.1万円)かかってきます。

また、エスカレーター式で上がれる学校でない限り、高校受験がありますので、それに付随する塾代や教材費などがプラスでかかってくることになります。

高校でかかる教育費

国公立高校3年間でかかる教育費は135.2万円(月額平均約3.8万円)。私立高校の場合は、3年間で311.0万円(月額平均約8.6万円)かかってきます。

大学に行かせる場合は、これに塾や予備校代がプラスでかかってきます。

さらに、高校生にもなってくると月額のお小遣いもそれなりに必要になってくることを忘れてはいけません。

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」(平成28年)によると、高校生が1ヶ月にもらっているお小遣いの平均額は5,578円で、年間に換算すると66,936円のお小遣いを子供に渡すことになります。

大学でかかる教育費

教育費で一番高額なのが、大学の教育費。

国立文系であれば、4年間計で242.6万円ですが、私立の医歯科系学部になってくると、入学金、授業料、施設利用料含めて4年間合計で2,400万円近くの教育費が必要になってきます。

また大学生になってくると一人暮らしをする子供も多く、家賃や食費などの生活費を親が援助する場合は、プラスで月額5~10万円程度かかってきます。

子供の教育費はいくら貯めるべきか:教育資金はどうやって貯める?貯金の毎月目安は?

子供がどのような進路を進むかによって、必要な教育費やいくら貯めるべきかの金額は異なってきますが、問題は必要となる教育資金をどうやって貯めるか、貯金すべき毎月の目安額はいくらかです。

教育費は毎月の収入から支払う、まずはこれを基本的な考え方としましょう。

しかし、前述した通り、子供の教育内容や進路によって必要となる費用は異なってきて、私立や大学に行かせようと考えた場合、毎月の収入からではカバーしきれない不足分が出てきます。

では、この不足分はどのように貯めていくべきでしょうか。

超低金利の今だと、銀行に貯金していっても金利はほぼ0に近いので、効率よくお金を貯めていく(増やしていく)ことはできません。

そこでやるべきなのが「資産運用」です。

資産運用と聞くと、ちょっと難しく思える人もいるかもしれませんが、実はいたって簡単。

毎月一定額の投資信託を買って積み立てていく、ただこれだけです。

仮に、子供が生まれた年から毎月3万円を積み立てていくとしましょう。

銀行に貯金をした場合は、以下のようにお金が貯まっていきますね。

  • 6年目(小学校入学):216万円
  • 12年目(中学入学):432万円
  • 15年目(高校入学):540万円
  • 18年目(大学入学):648万円
  • 20年目:720万円

一方、資産運用していくと、小学校・中学校・高校・大学の進学タイミングでは、以下のように、より効率的にお金を貯めていくことができます。

<毎月3万円を積み立て運用した場合の貯蓄額>

運用期間 3%で運用した場合 5%で運用した場合 7%で運用した場合
     6年目(小学校)    236万円   250.4万円   265.7万円
   12年目(中学校) 517.9万円   586.0万円   664.4万円
15年目(高校) 678.7万円   794.5万円   933.3万円
18年目(大学) 854.4万円 1035.8万円 1262.8万円
20年目             980.6万円 1217.4万円 1522.6万円

銀行に貯金していく場合と比べて、長期で運用すればするほど、貯まっていくお金が増えているのがわかりますでしょうか?

実は、この「長期分散&積み立て投資」は、世の中のお金持ち達が実践していて、実際に自分たちの資産を増やし続けている「お金の増やし方の基本」なのです。

一方で、万が一自分がケガや病気で働けなくなった場合、もしくは、自分が死亡してしまうリスクに備えて、毎月のインデックス運用に加え、「学資保険」を併用するのも一つの手です。

学資保険の主目的は「運用」ではなく「保険」になりますが、せっかく入るのであれば、ソニー生命の「学資保険スクエア」のような、利回り(返戻率)が良いものを選びましょう。

教育資金はどうやって貯める?おすすめの資産運用!

子供の教育資金をどうやって貯めるのか悩む人は多いですが、先程お話ししたように「毎月一定額の投資信託を積み立てていく」という方法であれば、誰にでも簡単にできてしまいます。

ここからは具体的な方法についてご紹介していきます。

投資には様々なリスクがつきものですが、投資した銘柄が大暴落して大損してしまうような失敗談や、株価が安いと思って買ったのに購入直後に暴落してしまい大きな含み損を抱えてしまった、というような話はよく聞きますよね。

投資信託は、1つの銘柄で複数の投資対象に手軽に分散投資ができるので、投資対象の一つが大きく暴落をしたとしても資産の目減りを低減することができます。

また、投資信託を毎月積み立て購入していけば購入価格を平準化することができるため、「高値掴みリスク」を低減し購入タイミングを気にする必要もなくなります。

長期の複利運用が手軽にできる

そして、長期で積み立て投資をしていけば「複利効果」が働き、20年後、30年後に莫大な資産形成をすることが可能。

例えば、毎月5万円分の投資信託を積み立てて年利7%で複利運用していくと、以下のような形でお金が増えていき、銀行預金した場合と比較すれば、長期で増やせるお金の差は圧倒的。

<毎月5万円を複利運用した場合の元本の増え方>

①7%で運用した場合 ②銀行に貯金した場合 差額(①-②)
10年後   855万円   600万円   255万円
20年後 2538万円 1200万円 1338万円
30年後 5847万円 1800万円 4047万円

つまり、投資信託の積立投資を長期で続けていく投資法は、超簡単で手間がかからないだけでなく、リスクを低減し「複利効果」で将来大きく資産を増やすことができてしまうという、「シンプル」でありながら「最強」の資産運用なのです。

「複利効果」をもっと知るにはこちらの記事:

お金を増やす仕組みを解説!複利で賢くお金を増やす初心者向け資産運用!

「複利」を活用した「積立投資」をもっと知るにはこちらの記事:

お金を増やす積立投資術!株や投資信託で賢く確実にお金を倍にする方法

【賢く安全&確実にお金を増やす方法】積み立て投資を始めるベストなタイミングは○○だった!

「長期投資」をもっと知るにはこちらの記事:

お金を増やすなら長期投資!初心者が手堅くお金を増やす資産運用術!

投資すべきはインデックスファンド

投資信託には、日経平均やTOPIXといったような市場の平均指標(インデックス)に連動した運用を目指して行くインデックスファンドと、インデックスを上回る運用を目指して行くアクティブファンドの2種類があります。

アクティブファンドはインデックスを上回る運用を目指しているものの、10年、20年、30年という長期で運用した場合、皮肉なことにインデックスを上回るリターンを得ているアクティブファンドはほとんど存在しないのが実情です。

また、アクティブファンドの運営には人件費などのファンド運営費用がかかり、販売手数料や信託報酬といったコストがインデックスファンドよりも高くなってしまうのが一般的。

つまり、投資すべきはリターンも高くコストも安い、インデックスファンドの一択になります。

インデックスファンドを積み立てていく、おすすめの2つの方法をご紹介します。

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「楽天証券」や「楽天ポイント投資」のメリットをもっと知るにはこちらの記事:

楽天証券ってどうなの?評判やポイント投資のメリットを徹底解説!

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まとめ

子供の教育費にいくらかかって、いくら貯めるべきなのか、そして、教育資金をどうやって貯めるのが一番賢く確実な方法なのかをお話ししてきました。

  • 子供1人にかかる教育費は1,000万円~2,000万円程度
  • 子供の教育費は、毎月の収入から払っていくのが基本の考え方
  • 受けさせる教育や進路を検討し、いくら足りないのかを計算する
  • 足りない分は、毎月インデックス型投信を積み立てて長期分散投資
  • 自分の死亡リスクを回避するには、学資保険の併用も一案

子供の教育費の準備は、親の義務であり子供への愛情の証です。

かわいい我が子に、「ごめん、お金がなくて学校に行かせられない…。」なんてことにならないように、しっかりと計画的に貯めていく必要があります。

そして、教育資金の準備は「資産運用」をして、効率的にお金を増やしていくのが賢いお金の貯め方。

おすすめの資産運用は、「インデックスファンドの長期積立投資」で、リスクを上手にコントロールしていくという、投資の初心者でも簡単にできてしまうシンプルな投資術です。

短期的なリターンはそこまで大きくないですが、10年、20年、30年といった長期で複利運用していくことで、倍々ゲームのように「雪だるま式」にお金を増やしていくことができます。

今回ご紹介した投資法は、上手にリスクコントロールをしながら手堅くお金を増やすことができる最良の方法であるとはいえ、しかし、そこは何が起こるかわからない「投資の世界」。

この先、またリーマンショック級の大暴落がやってくることはほぼ間違いなく、どんな状況においても、自分で最善の方法を考えながら正しく行動し、適切な方法で対処していかなければなりません。

もはや会社や国が個人の面倒を見てくれなくなった今、頼れるのは自分のみです。

来るべき時に、自分で自分の身を守れるよう、今のうちに正しい「お金の教養」をしっかりと身につけて、自分の身は自分で守っていけるようにしておきましょう。

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