【お金を増やす資産運用(分散投資編)】下落相場の対処法は過去に学べ!初心者でも安全・確実にお金を増やす方法

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賢く安全に確実にお金を増やすのであれば、「過去から学ぶ姿勢」が大切です。

投資をしていると大きな相場変動に巻き込まれることは珍しくありません。

突然の暴落は過去にも繰り返されています。

1987年10月のブラックマンデー、2001年9月の同時多発テロ直後、2008年9月のリーマンショックなど珍しい出来事ではありません。

しかもこのような突然の相場変動は、たとえプロであっても事前に予想することは極めて困難です。

そのような下落局面でも安全に確実に資産運用していく方法が、長期分散投資です。

分散投資が今後も資産運用の基本であり続ける理由を、歴史的な観点から説明します。

お金を増やすキーワード:「ITバブル」
90年代末にインターネット関連投資が過熱し、その後、2001年にかけて株価が急落した経済バブル現象。

賢く安全に確実にお金を増やすなら歴史から学べ!

過去に起こった大きな下落局面での状況から、賢く安全に確実にお金を増やしていく方法を学ぶことができます。

過去のデータで見ると、大きな下落局面(相場変動)が何度も繰り返されていることがわかります。

下の表は日経平均株価で見た過去の月間下落率のワーストランキングです。

<日本株月間下落率 ワースト5(1980年~2010年)>

順位

年月

下落率

2008年10月

-23.83%

1990年9月

-19.23%

1993年11月

-16.73%

1990年8月

-16.30%

2008年9月

-13.87%

2008年のリーマンショック、90年代のITバブル崩壊の頃の急落が目立っています。

最悪だったのは2008年10月のマイナス23.8%。

金融危機の影響で世界経済全体が混乱し、日経平均株価も1万1200円台から8500円台へと、一気に急落しました。

また、日本株のインデックスでも最悪の場合、1年で約45%のマイナス。

たとえ分散投資をしていたとしても、20%以上下落しています。

これを当てはめると最悪の場合の株価水準は、ある程度覚悟できますね。

下落のタイミングは予想できませんが、過去データを使って計算すれば、将来の変動範囲は大まかに予想できます。

下落からの回復が早い分散投資で安全に確実にお金を増やす

では、安全に確実にお金を増やすという観点で、相場の回復局面で分散投資はどのような効果を発揮すると思いますか?

これも過去の事例から検証することができます。

急落の中でも最悪ケースであるITバブル時の下落のときに、日本株式だけではなく他の資産にも分散していたらどうなったか調べてみました。

日本株20%、日本債券20%、外国株30%、外国債券10%、流動性資産20%という配分比率で、インデックスに投資したポートフォリオの値動きを、日本株だけに投資した場合との比較です。

すると、日本株だけだと6年かかる回復期間を、分散投資を行っていた場合は、4年程度に短縮できることがわかりました。

しかも最悪時のマイナスも20%以内に抑えられていたのです。

ITバブル時の下落データを使った場合だけでなく、別の下落期間で同様の比較をしても同じ結果となりました。

分散投資によてって、市場の急落時からの回復を早くすることができるのです。

そうなれば心理的なストレスも軽減でき、運用を継続する意欲がそがれることもありません。

資産形成を目的に運用を長期で続ける個人投資家にとって、分散投資は急落時の心理的負担を軽減させる効果もあるのです。

長期運用で分散投資をしっかり行えば、短期の変動に一喜一憂する必要もなくなります。

ただし、2008年に起きた世界的金融危機の時のように、日本株、外国株、外国債券といった多くの資産の値動きが同方向に動くような、アセットクラスごとの連動性が高まると、分散投資の効果が下がる可能性が否定できないのも確かです。

経済のグローバル化や金融派生商品(デリバティブ)の広がりといった金融技術の発達によるイノベーションが、そのような傾向を強めているからです。

また、相場観からタイミングをつかみ、投資対象を乗り換える投資法を推奨する動きもあります。

確かに経済指標などから景気サイクルを分析し、タイミングをとらえて投資する手法は、魅力的です。

しかし、現実に成功している人はあまりいません。

プロのファンドマネージャーでさえ、このような運用でも失敗している場合が多いのです。

経験を積んだ投資の中上級者がチャレンジする方法と言えるでしょう。

安全に確実にお金を増やす分散投資は、永遠なる資産運用の基本

賢く安全に確実にお金を増やすために、今後の分散投資を考える上では、伝統的資産である国内外の株式や債券だけではなく、コモディティー、不動産なども含めた「新しい分散投資モデル」が必要になるでしょう。

ただし、短期的な変動だけから結論を出すことは賢明ではありません。

株式と債券、外貨と円貨といった相関の高くない資産に分散投資することは、長期で見るとリスクの低減に効果があるからです。

経済のグローバル化を勘案した新しい分散投資の方法を具体的に実現するためには、新しい指数の開発など、イノベーションが必要になってきます。

しかし、投資対象や資産の配分方法が変わっていったとしても、分散投資が資産運用の基本であることは、永遠に変わることのないマネー運用の定理です。

相場が急騰したり急落したりするたびに人間の感情は影響され、きちんと勉強していないと正しい投資方法を維持することができなくなります。

投資の勉強というと銘柄選択や景気の分析といったことに目が行きがちです。

しかしもっと重要なのは、過去の失敗から学ぶ「科学的な投資手法」なのです。

お金を増やすためのチェックポイント

過去データで分散投資の効果は実証済み。
方法は変わっても、分散投資が資産運用の基本であることは変わらない。

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