投資信託はどれくらい儲かる?儲けの平均や儲かる確率を解説!

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「まわりで投資信託で資産運用をしている人が多いけど、そもそも投資信託ってどれくらい儲かるの…?利回りや儲けの平均、儲かる確率ってどのくらい…?」

投資信託という商品は、1つの銘柄で分散投資が手軽にできる上に、100円という少額からスタートすることができ、特に投資の初心者にとってはピッタリの金融商品。

最近では確定拠出年金制度を導入する企業も増えてきており、今では非常に多くの人が投資信託を保有している状態です。

しかし、実は、「まわりがやっているから、自分もなんとなくやっている」という人も多く、投資信託は実際どのくらい儲かるのか、投資信託の利回りがどの程度なのかということについては、意外に知らない人も多いというのが実際のところ。

今回は、そんな投資初心者の人に向けて、投資信託の利回りについてわかりやすくお話ししていきます。

投資信託の種類 | 投資信託はどれくらい儲かるのか

投資信託の運用手法には、アクティブ型とインデックス(パッシブ)型の2つがあります。まずはそれぞれの特徴を簡単におさらいした上で、投資信託がどれくらい儲かるのかをみていくことにしましょう。

インデックス型投資信託

インデックスとは「指数」のことで、特定の指数と値動きが同じになるように運用される投資信託がインデックスファンドです。

指数は投資対象ごとに設定されており、日本株式ではTOPIX日経平均株価、日本以外の先進国の株式では、MSCIコクサイインデックスがよく利用されています。

例えば、日本の代表的な株価指数であるTOPIX(トピックス=東証株価指数)に連動するインデックスファンドの場合、TOPIXが1%値上がりしたらそのファンドも1%値上がりし、TOPIXが1%値下がりしたら、ファンドも1%値下がりするといった具合です。

TOPIXに連動する投資信託は、TOPIXに組み入れられているのと同じ株式で運用すればいいので、投資する株式を選ぶコストは不要。

TOPIXに連動する投資信託はいくつもありますが、どれもがTOPIXと同じ値動きになるよう運用されるので、商品による運用成績の差はほとんどありません。

アクティブ型投資信託

アクティブファンドは、指数を上回る値動きを目指します。

そのためには、ファンドマネージャーが投資する株式を厳選し、株式を売買するタイミングを見計らう必要があるため、運用コストが高くなります。

アクティブ型の投資信託は、投資対象が同じでも、組み入れられる銘柄がそれぞれ違うので、運用成績に大きな違いがでてきます。

また、優れたアクティブファンドを選ぶのは誰にとっても不可能であり、これまで良好な運用成績を上げていたものが、今後も同様の成績を上げ続けるとは限りません。

普通に考えれば、アクティブファンドは指数を上回る運用を目指すので、インデックス型より大きなリターンが期待できるはず。

しかし、指数を上回る運用ができたアクティブファンドの割合をみてみると、日本株式では運用年数を重ねるごとに数が減り、外国株式に投資するアクティブファンドで指数を上回ったものはほとんどありません。

インデックス型投資信託はどれくらい儲かるのか

主要インデックスの年率平均リターンをもとに、インデックス型の投資信託はどれくらい儲かるのかをみてみましょう。

<主要インデックスの年率平均リターン>*2018年8月末現在

カテゴリ インデックス名 年率平均リターン(%)
1年 3年 5年 10年 15年 20年
日本株式 TOPIX トピックス (配当込み) +9.6 +6.4 +11.7 +5.5 +5.6 +3.9
日本株式 日経平均株価 +13.5 +5.7 +10.7 +5.5 +5.3 +2.3
外国株式 MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス (ACWI) +13.1 +9.2 +13.0 +7.5 +8.3 +5.6
外国株式 MSCI コクサイ・インデックス (KOKUSAI) +15.3 +9.7 +13.9 +8.3 +8.7 +5.7
外国株式 MSCI エマージング・マーケット・インデックス +0.7 +8.6 +8.1 +4.0 +9.7 +9.2
外国株式 MSCI ヨーロッパ・インデックス +4.3 +3.5 +8.3 +4.0 +7.2 +3.9
外国株式 MSCI BRIC +0.7 +9.9 +9.3 +2.5 +11.3 +10
外国株式 MSCI チャイナ -8.7 +1.4 +10.4 +12.2 +6.4 +12.7
外国株式 S&P 500 (配当込み) +20.9 +12.8 +17.4 +11.1 +9.2 +6.5
外国株式 ダウ平均 +19.5 +12.9 +14.7 +8.7 +6.6 +5.1
外国株式 NASDAQナスダック総合 +21.1 +13.9 +19.4 +12.8 +9.8 +7.3

トランプ相場やアベノミクスを背景に、ここ数年の相場は非常に良好ということもあり、ほとんどのインデックスでリターンはプラスになっています。

1年リターンという短期でみると、そのときの経済環境などによって相場は上下するので、一時的にマイナスになる場合もありますが、10年、20年といった長期でみるとリターンは平準化され、主要インデックスの平均的な利回りは3~7%程度

インデックスファンドは主要インデックスの連動を目指して運用されているので、インデックスファンドの利回りも主要インデックスとほぼ同等の利回りになります。

アクティブ型投資信託はどれくらい儲かるのか

アクティブ型の投資信託はどれくらい儲かるのか、直近1年間におけるファンドの運用利回りランキングをみてみましょう。

<ファンド別リターン ランキング(1年間)>

順位 ファンド名 会社名 カテゴリー リターン 純資産額
(百万円)
1 楽天 日本株4.3倍ブル 楽天 株式ブル型 69.63% 32,790
2 SBI 日本株3.7ブル SBIアセット 株式ブル型 61.55% 10,577
3 (NEXT FUNDS)NOMURA原油インデックス上場 『愛称:原油先物ETF』 野村 コモディティ 58.15% 19,030
4 WTI原油価格連動型上場投信 シンプレクス コモディティ 57.06% 26,876
5 東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン 東京海上 国内小型グロース 52.99% 15,146
6 楽天 日本株トリプル・ブル 楽天 株式ブル型 51.82% 14,590
7 WTI原油先物ファンド(ロング・ポジション) アストマックス コモディティ 50.12% 5,909
8 UBS 原油先物ファンド UBS コモディティ 49.02% 2,608
9 サイバーセキュリティ株式オープン(H無) 三菱UFJ国際 国際株式・グローバル・含む日本(F) 43.51% 32,122
10 野村 ハイパーブル・ベア6(日本ハイパーブル6) 野村 株式ブル型 43.46% 23,398

引用元: モーニングスター (2018年8月31日現在)

ランキング1位の「楽天 日本株4.3倍ブル」の直近1年間のリターンは、驚異の69.63%。2位以降もかなり高いパフォーマンスのファンドが並びます。

しかし、リターンも高いがリスクも高いのがアクティブファンドの特徴。

相場が下落したり、ファンドの運営が失敗してしまう場合には、大きなマイナスリターンが出る可能性があるということも忘れてはいけません。

また、アクティブファンドの場合、投資家から不人気のファンドや、人気があっても次々に新しいファンドが発売されて競争が激化し、ファンドの運用自体が中止され「繰り上げ償還」されるケースが多くあります。

そのため、投資家が長期でアクティブファンドを保有して資産形成しようと思っても、なかなかできないという問題も抱えているのです。

こうしてみていくと、購入する投資信託を運用手法で選ぶのであれば、アクティブファンドではなくインデックスファンドを選ぶ方がメリットが大きいと言えます。

買うべき「低コストな優良インデックスファンド」はこちらの記事:

資産運用の初心者向け、やさしい投資の始め方を徹底解説!投資信託の儲かる銘柄はこれだ!

投資信託で確実にお金を増やす方法は?

資産運用の初心者でも簡単にできる確実にお金を増やす方法は、「おすすめの優良な投資信託を長期で積み立てていく」、たったこれだけです。

インデックスファンドの平均的な利回りは年利3~7%程度ですが、長期で複利運用していくことでお金がお金を生み、莫大な資産を築くことができてしまいます。

安全で確実にお金を増やすなら「長期・分散・積立」が基本

資産運用の基本であり王道なのが「長期・分散・積立」投資です。

投資信託を長期で積立運用していくことで、資産運用につきものの、リターンの変動リスク、暴落リスク、高値掴みリスクといった「3大リスク」を上手にコントロールしながら確実な資産形成ができます。

長期投資

短期的には大きくプラスになったりマイナスになったりするリターンのブレ幅も、運用が長期になれなるほどリターンが安定していきます。

また長期で複利運用をしていくことで、倍々ゲームのように「雪だるま式」にお金が増えていき、効率の良い資産形成をしていくことが可能になります。

関連記事: お金を増やすなら長期投資!初心者が手堅くお金を増やす資産運用術!

分散投資

1つの銘柄にのみ集中投資するのではなく、複数の投資対象に分けて投資をすることで、暴落リスクを分散することができます。例えば2008年のリーマンショックでは、世界的な株安になりましたが、同時期にアメリカの国債や金といった金融商品の価格は上昇していました。

つまり、たとえ世界的な金融危機であっても「上がるもの」と「上がらないもの」が存在していて、それらを上手に資産に組み込むことで、暴落リスクを低減することができというわけです。

積立投資

毎月1万円や毎月3万円というように、一定金額を定期的に積み立てて投資していくことで、価格が高いときには少なく、安いときには多くファンドを買って購入価格を「平準化」し、「高値掴みリスク」を低減することができます(ドルコスト平均法)。

毎月一定額を購入し続けていけば、最終的には平均的な購入価格に落ち着くため、わざわざ安いときを見計らってファンドを買う必要もなくなります。

関連記事:

お金を増やす積立投資術!株や投資信託で賢く確実にお金を倍にする方法

【賢く安全&確実にお金を増やす方法】積み立て投資を始めるベストなタイミングは○○だった!

投資信託で手堅くお金を増やす秘訣は「複利効果」

例えば、毎月5万円の投資信託を積み立てて複利運用していくと、以下のような形でお金が増えていきます。30年後の元本は5,847万円となり、銀行に預けた場合と比べて、なんと4,047万円もの大きな差になってきます。

<毎月5万円を複利運用した場合の元本の増え方>

①7%で運用した場合 ②銀行に貯金した場合 差額(①-②)
10年後   855万円   600万円   255万円
20年後 2538万円 1200万円 1338万円
30年後 5847万円 1800万円 4047万円

まさにこれが複利のパワーというやつで、長期の複利運用で手間をかけずにお金を効率的に増やしていくことができるのです。

関連記事: お金を増やす仕組みを解説!複利で賢くお金を増やす初心者向け資産運用!

買うべきは低コストなインデックスファンド

投資信託といっても、具体的にどのようなファンドを買ったらいいかわからない方も少なくないでしょう。

投資信託には、日経平均やTOPIXといったような市場の平均指標(インデックス)に連動した運用を目指して行くインデックスファンドと、インデックスを超える運用を目指して行くアクティブファンドの2種類があります。

買うべきファンドは、アクティブファンドよりコストが低く長期的なリターンも高い「インデックスファンド」の一択です。

買うべき「低コストな超優良インデックスファンド」はこちらの記事: 投資信託おすすめ銘柄ランキング!初心者が確実にお金を増やす方法は?

このインデックスファンドを積み立てていく、初心者におすすめの方法をご紹介します。

証券会社で積み立てる

インデックスファンドを積立投資していく上で、一番オーソドックスな方法が、この証券会社で積み立て設定をする方法です。

証券会社といってもたくさんありますが、選ぶなら圧倒的に「楽天証券」で、ハッキリ言ってそれ以外の選択肢は無いといっても過言ではありません。

<証券会社は「楽天証券」一択な理由>

  • 超優良インデックスファンドを全て取り扱っている
  • 楽天ポイントが貯まる、楽天ポイントで買える
  • 楽天銀行と連携することで普通預金金利が0.1%になる
  • 年会費無料の楽天カードで買うとさらにポイントが貯まる
  • 月額4,200円の日経が無料で読める

メリットを一言でいうと、「楽天証券が一番お金を増やせる」ということ。

有名どころのネット証券では、SBI証券マネックス証券などもありますが、この投資信託の積立投資という投資だけで考えると、楽天証券で享受できるメリットは他社のサービスを完全に凌駕しています。

ちなみに、この証券会社選びを間違えてしまうと、長い目で見たときに百万単位で資産が変わってきますので、必ず一番メリットのある楽天証券を選ぶようにしましょう。

「楽天証券」や「楽天ポイント投資」のメリットをもっと知るにはこちらの記事:

楽天証券ってどうなの?評判やポイント投資のメリットを徹底解説!

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とにかく「一切の手間をかけずにお金を増やしたい」という人には、ベストな資産運用方法です。

まとめ

投資信託にはアクティブ型とインデックス型の2タイプがあり、投資信託がどれくらい儲かるのかはタイプによって異なります。

インデックスファンドの場合は年平均3~7%程度の利回り、アクティブファンドの場合は直近1年でみると70%近いリターンを出すファンドもあります。

しかし、アクティブファンドはハイリスクハイリターンな投資であることに加え、ファンドの運営が途中で中止されてしまうリスクもあり、長期での資産形成に向かない商品。

長期で資産形成をするのであれば、インデックスファンドで賢く確実にお金を増やしていく必要があるのです。

これまでの日本を支えてきた年金制度や終身雇用制度は崩れ、もはや国や会社は自分の老後の面倒を見てくれず、将来の自分の生活は自分でなんとかしなくてはいけない「自己責任の時代」に突入しています。

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