マイホーム貯金は毎月いくら必要?貯める方法、いくら残す?(前編)

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マイホームを買うことは「憧れ」であり「夢」。マイホーム貯金として毎月お金を貯めて準備をしている人も多いでしょう。

一方で、高額なマイホームの購入は住宅ローンの他に頭金や諸経費などがかかってくるので、計画的にお金を貯めていく必要がありますよね。

マイホーム貯金は毎月いくら必要で、どのように貯めるのが一番いい方法なのか、また、マイホーム購入後にいくら残すべきなのかについて、全2回にわたってお話していきます。

第1回目の今回は、買えるマイホームの価格と、マイホーム貯金はいくら貯める必要があるのかについてのお話です。

マイホーム貯金して買える物件はいくら?

マイホーム貯金は毎月いくら積み立てていく必要があるか考える前に、そもそも自分が買えるマイホームはいくらなのかを確認しておきましょう。

購入可能なマイホームの金額は、準備できる「頭金+返済可能な住宅ローン借入可能額」によって決まってきます。

返済可能な住宅ローン借入可能額

一般的に住宅ローンの年間返済額は、年収の25%以内が安心ラインとされていて、年収に応じた借入可能額は以下のようになります。

<年収とローン借り入れ可能額の目安>

税込年収 目安となる借入額
年収300万円 2,040万円
年収400万円 2,720万円
年収500万円 3,400万円
年収600万円 4,080万円
年収700万円 4,760万円

頭金

頭金は少しでも多いほうが、住宅ローンの返済がラクになりますが、貯めたお金を全額、頭金に使ってしまうのはNGです。

なぜなら、不動産購入は購入前だけでなく、購入後もお金がかかってくるのと、万が一、病気やケガで働けなくなった場合や、いざという時に必要な「生活防衛資金」や「将来への貯蓄」にいくらかを残しておくべきだからです。

つまり、頭金として使える金額は、マイホーム貯金から、マイホーム購入の諸経費、生活防衛資金、将来への貯蓄などを引いた金額になります。

頭金は、できれば購入価格の10~20%を目安に準備しておきましょう。

買えるマイホームの価格(年収600万円の場合)

例えば、年収600万円の人を例にとって、購入可能なマイホーム価格(=頭金+返済可能な住宅ローン借入可能額)を実際にシミュレーションしてみましょう。

毎月の返済額が無理のないように3,300万円程度のローンを金利1%で35年組んだ場合、月々の返済額は93,154円。

頭金として約700万円を入れれば、4,000万円の物件を購入することができそう、というように計画をすることができます。

マイホーム貯金は毎月いくら必要?いくら貯める?

マイホーム貯金として毎月いくら必要でいくら貯めるべきかを知るために、頭金以外にどのような費用を考えるべきなのかを考えてみましょう。

頭金以外で貯めなければいけないのは、前述の「生活防衛資金」、「不動産購入に伴う諸経費」、そして購入後にかかってくる「住宅維持費」です。

生活防衛資金はいくら必要?

万が一の病気やケガ、また、いざという時の不測事態に備えて手元に残しておくべき「生活防衛資金」。

家計を支える大黒柱が正社員として働いている人であれば、毎月の生活費の3~6カ月分程度の生活費、派遣社員や自営業者であれば1年分程度の生活費を目安にしましょう。

不動産購入に必要な諸経費

不動産の購入には、各種手数料や税金、保険等々、とにかく様々な諸経費がかかってきますが、諸経費合計で購入価格の7%を目安に準備しておきましょう。

例えば物件価格が4,000万円であれば、約280万円が必要な諸経費になります。

項目 金額の目安 支払時期
売買契約
関連
仲介手数料
  • 売買価格3%+6万円(税別)が上限
    ※不動産業者を介さない場合は0円
売買契約成立後
印紙税
  • 売買契約書 10,000円
    ※1,000万円超5,000万円以下の場合(2018年3月31日までの軽減措置)
売買契約時
ローン
関連
  • ローン契約書 20,000円
    ※1,000万円超5,000万円以下の場合
    (2018年3月31日までの軽減措置)
ローン契約時
保証料
  • 融資時に一括払いまたは金利上乗せ
  • 一括払いの場合、1,000万円あたり20万円前後が目安(35年返済の場合)
ローン借入時
融資手数料
  • 数万円から、融資額の2%程度など(商品によって異なる)
ローン借入時
火災保険
(+地震保険)
  • 建物の種類、補償内容、保険期間、保険会社などにより異なる
    (例:木造一戸建て、建物保険金額2,000万円 10年一括払いの場合の保険料 約30万円)
  • 地震保険の加入は任意。地域、建物の種類によって異なる
    (例:木造一戸建て、建物保険金額 1,000万円の場合の保険料 約1〜4万円/年)
ローン借入時
税金 登録免許税
  • 固定資産税評価額・借入額などで決まる
    (2020年3月31日までの税率の軽減措置あり)
  • その他、司法書士報酬10~20万円程度
登記時
不動産取得税
  • 土地・家屋とも固定資産税評価額の3%
    (軽減措置2018年3月31日まで)
入居後
固定資産税
都市計画税
  • 固定資産税評価額で決まる
  • 新築の一般住宅の場合は当初3年または5年間、認定住宅の場合は当初5年または7年間、税額が2分の1に軽減される
    (軽減措置は固定資産税のみ。2018年3月31日まで)
入居後 
(以降毎年納付)

住宅維持費(マイホーム購入後)

前述の税金(登録免許税、不動産取得税、固定資産税&都市計画税)以外にも、マンションの場合であれば、管理費、修繕積立金、マイカー所有の場合は駐車場代などがかかってきます。

また、一戸建ての場合も、将来のメンテナンスを自分でやる必要があるので、それに備えて修繕費を積み立てていくべきでしょう。

マイホーム貯金はいくら貯める?

先程の年収600万円の人が4,000万円のマイホームを購入するケースを例に、貯めるべきマイホーム貯金額を整理してみましょう。

  • 物件価格4,000万円
  • 住宅ローン:3,300万円
  • 頭金:700万円
  • 諸経費:280万円
  • 生活防衛資金:200万円

この場合、頭金、諸経費、生活防衛資金を合わせた1,180万円が必要なマイホーム貯金額となります。

続きの後編はこちらから:マイホーム貯金は毎月いくら必要?貯める方法、いくら残す?(後編)

合わせて読みたい記事:マイホームが欲しい→買うんじゃなかった、後悔しない3つのポイント

まとめ

買えるマイホームの価格と、貯めるべきマイホーム貯金額は理解できたでしょうか。

人生において非常に大切な買い物の1つであるマイホームの購入に失敗しないように、しっかりと計画的な準備をしていきましょう。

  • 購入可能なマイホームの価格は、準備できる「頭金+返済可能な住宅ローン借入可能額」によって決まってくる
  • 住宅ローンの年間返済額は、年収の25%以内が安心ライン
  • 貯めたお金を全額、頭金に使ってしまうのはNG
  • 頭金は購入価格の10~20%を目安に準備
  • 諸経費合計で購入価格の7%を目安に準備

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